「BtoBの営業リスト、どこから集めればいいんだろう？」
法人営業のリストはBtoCほど簡単に集まりません。業種・規模・エリアで絞り込むほど候補が減り、どこから企業情報を集めるかが営業成果を大きく左右します。
この記事では、法人リストの主な収集先を7つ紹介し、使い分けのポイントを解説します。
BtoB営業リストの収集先7つと、それぞれの特徴
①Googleマップ
最も手軽な収集先です。「業種名＋エリア」で検索すれば、所在地・電話番号・営業時間・口コミ評価が一覧で取得できます。
店舗型ビジネス（飲食店、美容室、クリニックなど）へのアプローチには強力ですが、オフィス系法人は掲載情報が薄い場合があります。メールアドレスが載っていない企業も多い点には注意が必要です。
具体的な手順はGoogleマップで営業リストを作成する方法をご覧ください。
②iタウンページ
NTTが運営する事業者向けの電話帳サービスです。業種カテゴリとエリアで検索でき、電話番号・住所・業種が取得できます。
BtoBでの向き不向き： 全国の事業者が幅広く掲載されているため、「特定の業種×地域」で網羅的にリストを作りたいときに向いています。ただし、情報が古いまま残っているケースもあるため、収集後に電話番号の有効性を確認する手間がかかることがあります。
iタウンページの活用方法はiタウンページを活用した営業リスト作成法をご覧ください。
③求人サイト（リクナビNEXT、dodaなど）
見落とされがちですが、BtoBの営業リスト収集先としてかなり優秀です。求人を出している企業は「人を増やすほど事業が伸びている」可能性が高く、営業を受ける余裕やニーズがある傾向にあります。
取得できる情報： 企業名、所在地、業種、従業員数、事業内容、さらには資本金や設立年が記載されていることも多く、BtoBのターゲティングに必要な情報がそろいやすいのが特徴です。
BtoBでの向き不向き： 「営業職の求人を出している企業」を集めれば、新規開拓に力を入れている＝外部サービスへの投資意欲がある企業リストが作れます。単なる企業一覧ではなく、ニーズのシグナルが含まれているのが他のソースとの大きな違いです。
④法人番号公表サイト（国税庁）
国税庁が運営する公的データベースで、全国すべての法人の名称・所在地・法人番号をCSVでダウンロードできます。無料で数百万件規模のデータが手に入ります。
BtoBでの向き不向き： 法人の「存在確認」や名寄せ（同一法人かどうかの照合）には便利ですが、電話番号・メールアドレス・業種などの営業に必要な情報は含まれていません。そのまま営業リストとして使うのは難しく、他のソースと組み合わせて情報を補完する使い方がメインになります。
⑤業界ポータルサイト
特定の業界に特化した情報サイトも、リスト収集先として有効です。たとえば建設業なら国土交通省の建設業者検索システム、不動産なら宅建業者検索、医療なら厚生労働省の医療機関検索など、公的機関が運営するデータベースも多く存在します。
BtoBでの向き不向き： 業界を絞ったアプローチをするなら最も精度が高い情報源です。掲載企業がその業界に確実に属しているため、「リストを作ったのにターゲット外が混ざっていた」という無駄が起きにくい。ただし、業界ごとにサイトが異なるため、複数業界を横断して集めるには手間がかかります。
⑥展示会・セミナーの出展者リスト
業界の展示会やカンファレンスの公式サイトには、出展企業や登壇企業の一覧が公開されています。これらの企業は自社のサービスや製品を積極的にPRしている＝事業拡大に前向きな企業である可能性が高いです。
BtoBでの向き不向き： 質の高いリストが得られますが、件数は限られます。年に数回の展示会に頼るだけではリストが足りなくなるため、他のソースと併用するのが現実的です。
⑦SNS（LinkedIn、X、Facebookなど）
企業の公式アカウントや経営者個人のアカウントから、事業内容・ニーズ・課題感を読み取れます。
BtoBでの向き不向き： 「リストを大量に作る」目的より、キーパーソンの特定やアプローチ前の情報収集に向いています。1件1件のリサーチに時間がかかるため、テレアポ用の大量リスト作成には向きません。ターゲット企業が決まった後の「深堀り」に使うのが効果的です。
BtoB営業リストは「単一ソース」だと限界がある
ここまで7つの収集先を紹介しましたが、どれか1つだけで完璧なリストを作るのは難しいのが現実です。
Googleマップは電話番号が取れてもメールアドレスがない。求人サイトは企業の成長シグナルが見えるけど掲載されていない企業もある。法人番号公表サイトは件数は多いが連絡先がない——。
それぞれのソースには「取れる情報」と「取れない情報」があり、複数のソースを組み合わせて初めて、営業で使えるリストが完成します。
加えて、同じソースだけを使い続けると、競合他社とリストが被りやすくなります。みんながGoogleマップから作ったリストで電話すれば、その企業には毎日のように営業電話が届いているわけです。複数ソースを組み合わせることで、競合が持っていない企業にアプローチできるチャンスも広がります。
リストの使い回しや単一ソースが引き起こす問題についてはBtoB営業でリストが枯渇する3つの原因と完全解決策でも詳しく解説しています。
複数ソースの収集を効率化する方法
「複数ソースを組み合わせるのが大事なのはわかったけど、手作業でやるのは現実的じゃない」——そう感じた方も多いと思います。
Googleマップを1件ずつコピペして、次に求人サイトを巡回して、さらにiタウンページで補完して……。1日かけても数百件が限界でしょう。手作業でのリスト作成にかかる本当のコストを計算すると、人件費換算で1件あたり数十円〜百円以上かかっています。
営業リスト自動収集ツールIZANAMIは、Googleマップ・iタウンページ・求人サイト・業界ポータルなど30以上のサイトから企業情報を一括で自動収集できます。業種やエリアを指定して起動すれば、あとはほったらかしでリストが出来上がります。
BtoBの営業リストで特に役立つのが、以下の機能です。
差分モードで「新着企業」だけを抽出： 過去に収集したリストと比較して、新しく掲載された企業だけを自動で取り出せます。新着企業はまだ他社から営業を受けていない可能性が高く、受付突破率が上がります。詳しくは差分モードの解説ページをご覧ください。
データ補完で足りない情報を自動追加： あるサイトでは電話番号しか取れなかった企業に、別のソースからメールアドレスや企業URLを自動で補完できます。データ補完機能により、「電話番号しかないリスト」を「複数チャネルでアプローチできるリスト」に変えられます。
月額7,800円・収集件数無制限なので、複数ソースからの収集を繰り返してもコストが膨れません。
まとめ
BtoBの営業リストは、収集先の選び方で質が大きく変わります。
Googleマップやiタウンページは手軽に始められますが、求人サイトや業界ポータルも組み合わせると、ターゲティング精度とカバレッジが格段に上がります。どれか1つのソースに頼るのではなく、自社の商材やターゲットに合わせて複数を使い分けるのがポイントです。
まずは今のリストが「どこから集めたものか」を振り返ってみてください。もし1つのソースに偏っているなら、別のソースを追加するだけでも営業の幅が広がるはずです。
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