メールアドレス収集ツール20選。305万社で数えたメールアドレスの公開率つき

企業のメールアドレスを集める方法は、ホームページから1社ずつ書き写す、収集ツールで自動で集める、企業データベースからダウンロードする、メールアドレス付きのリストを買う、の4つです。どれを選ぶかは、何件必要か、どれくらい急ぐか、毎月続けるかで決まります。

この記事では、まず「そもそも企業の何割がメールアドレスを公開しているのか」を、収集ツールIZANAMIで集めた305万社のデータで数えた結果を示します。そのうえで、「メールアドレス 収集ツール」などで検索したときに上位に出る記事で紹介されているツール・サービス20を、各社の公式サイトで確かめた料金とメールアドレスの取り方で比べます。確かめた日は2026年10月31日と11月2日です。

この記事の結論

  • IZANAMIで集めた305万社のうち、メールアドレスが入っていたのは19.2%でした。問い合わせフォームのURLは55.7%で、フォームのほうが多くの会社に届きます
  • メールアドレスが入っている割合は業種で大きく違い、不動産仲介業は32.6%、美容院は8.5%、居酒屋は6.8%でした
  • 毎月数千件以上を続けて集めるなら収集ツール、すぐに数百件だけ欲しいならデータベースや販売リスト、と使い分けます

企業の何割がメールアドレスを公開しているか(305万社で数えた)

305万社のうち、電話番号90.1%・ホームページURL83.2%・問い合わせフォームURL55.7%・メールアドレス19.2%

メールアドレス収集ツールを選ぶ前に知っておきたいのは、「メールアドレスを公開している会社は、全体の一部しかない」ことです。IZANAMIのデータベース(2026年11月2日時点で3,057,215社)で、項目ごとに値が入っている会社を数えました。

項目入っていた会社割合
電話番号2,754,660社90.1%
ホームページURL2,543,936社83.2%
問い合わせフォームのURL1,702,057社55.7%
メールアドレス588,067社19.2%

ホームページがある2,543,936社に絞っても、メールアドレスが入っていたのは576,258社(22.7%)でした。問い合わせフォームのURLは1,680,785社(66.1%)で、メールアドレスかフォームのどちらかがあった会社は1,829,335社(71.9%)です。

つまり、ホームページを持つ会社の多くは、メールアドレスを載せずに問い合わせフォームだけを置いています。どのツールを使っても、地域・業種で集めた会社のうちメールアドレスが取れるのは2割前後と考えておくと、必要な件数を見積もりやすくなります。

業種ごとの、メールアドレスが入っていた割合

業種ごとの、メールアドレスが入っていた会社の割合。不動産仲介業32.6%から、ガソリンスタンド4.6%まで
業種会社数メールアドレスあり割合
不動産仲介業22,6007,37332.6%
税理士17,2664,77727.7%
製造業(工場・製造元)37,4099,83726.3%
企業のオフィス87,61622,35725.5%
スポーツジム20,6495,19925.2%
リフォーム業15,6893,86324.6%
介護施設29,5486,46221.9%
建設会社33,2667,08921.3%
宅地建物取引業者110,23720,51818.6%
エステサロン32,1625,69217.7%
カフェ・喫茶27,7694,29315.5%
クリニック・医院29,9652,8659.6%
美容院50,0884,2788.5%
歯科医院24,9931,7627.0%
居酒屋46,4923,1486.8%
ガソリンスタンド28,1411,2844.6%

不動産・士業・製造業・建設業など、会社どうしの取引が多い業種は2〜3割の会社がメールアドレスを載せています。美容院・歯科医院・居酒屋など、来店や予約が中心の業種は1割未満でした。こうした業種では、メールより電話やフォームのほうが多くの会社に届きます。

企業のメールアドレスを集める4つの方法

方法費用かかる時間向いている場合
ホームページから1社ずつ書き写す人件費のみ1件に数分。1,000件で数十時間数十件だけ、特定の会社に送りたい
収集ツールで自動で集める月額数千円〜数万円設定後は自動。件数が多いと数時間〜数日毎月続けて数千件以上を集めたい
企業データベースからダウンロードする1件数円〜、または月額検索してすぐ条件に合う会社を今日中に用意したい
メールアドレス付きのリストを買う1リスト数千円〜数万円注文から納品まで数日業種・地域が決まっていて、1回だけ使う

どの方法でも、上で数えたとおり、メールアドレスを公開していない会社の分は手に入りません。メールアドレスの件数を増やしたいときは、集める業種を変えるか、問い合わせフォームへの送信も組み合わせます。

メールアドレス収集ツール・サービス20の比較

メールアドレス収集ツール・サービス20の種類別の分類

上位の記事で紹介されているツール・サービスを、種類ごとに並べました。料金は公式の表記のままで、税込・税別の書き方は会社によって違います。メールアドレスの取り方は、公式サイトに書かれている内容です。

Webサイトから自分で集める収集ツール

ツール(運営会社)メールアドレスの取り方(公式の記載)料金(公式の表記)件数の上限無料で試せるか
IZANAMI(ミルブレインズ合同会社)100以上の対応サイトから集める。データ補完機能で、サイトに無いメールアドレスやFAX番号を会社のホームページなどから探して補う月額7,800円・初期費用4,400円(12か月契約)無制限2日間の無料版あり
Urizo(株式会社フェイスフル)31のサイトから集める。71万件以上の法人メールアドレスを地域・業種で絞って集められる月額9,900円〜44,000円(税込)。メールアドレス付きの会社だけを集めるオプションつきは20,680円〜54,780円(税込)。初期費用5,500円月5,000〜50,000件1週間・1,500件まで無料
リストル(商売繁盛合同会社)公式でメールアドレスの取り方の記載は確認できず月額6,800円〜16,800円(税込)。初期設定費3,300円無制限90日以内・3,000件まで無料
リスト収集くん(株式会社セルグロウ)71以上のサイトから集める。174万件のうちメールアドレスは約34万件メールアドレス付きプラン月額12,400円〜19,800円(税込)。初期費用0円月5,000〜20,000件1週間無料
リスタ(エコノス株式会社)Web上のすべてのサイトが検索の対象月額0円〜40,000円の5段階(税別)月500件〜無制限2週間・500件まで無料
ラクリス(株式会社soraプロジェクト)50の情報収集サイトから集める。メールアドレスの記載は確認できず公式で確認できず公式で確認できず300件まで無料
リストクラスター(ヒューマンシーン株式会社)Webから企業情報を自動で集めるベーシック 月額9,800円・初期費用30,000円(税抜)無制限無料トライアルあり

企業データベース(検索してダウンロード)

サービス(運営会社)メールアドレスの取り方(公式の記載)料金(公式の表記)無料で試せるか
SalesNow / SalesNow Lite(株式会社SalesNow)Webの自動収集、データリサーチャー、自社メディアの3つ。Lite のCSVには代表メールアドレスが入り、担当者名・個人のメールアドレスは入らない本体は見積もり。Lite は1件50円(税込55円)、100件から本体は5日間のトライアル
Musubu(Baseconnect株式会社)公式でメールアドレスの取り方の記載は確認できず6か月プラン月額200,000円、12か月プラン月額160,000円(税別)。クレジット制30日間の無料トライアル
BIZMAPS(株式会社アイドマ・ホールディングス)約3,200人のリサーチャーが目で見て更新月100件まで無料。定額プランは月1,000件で月額4,980円〜(12か月契約)会員登録で月100件まで無料
Hirameki 7120万社以上のデータから検索。メールアドレスの記載なし月額1,200円(税別)〜14日間無料
FUMA(株式会社Plainworks)160万社のデータから検索。メールアドレスの有無は確認できず完全無料。1件5円・500円からのプランの記載あり無料

メールアドレス付きのリストを買う

サービス(運営会社)メールアドレスの取り方(公式の記載)料金(公式の表記)
リスト王国毎週決まった時間に自動で収集・更新。リストによってメールアドレスが入る/入らない1件0.09円〜。例:不動産会社リスト23,000円、楽天市場出店リスト57,000円
法人名簿エンジン(アクセス株式会社)Web上の公開情報を自社のシステムで集める5,000円〜。メールアドレスなどの付与は各17,000円
アタックリストNo.1(株式会社ナビット)電話帳、新設企業データ、公的機関など。680万件のうちメールアドレスは12万件1件15円〜1.5円(税別)。メールアドレスの追加は1件48円
ダイレクトデータ(株式会社オルテル)電話帳データが元。メールアドレスの価格・取り方の記載は確認できず1件18円〜6円(件数による)
営業リストナビWebから自動で集めた公開データのみ。リストごとにメールアドレスの取得率を表示1件0.05円〜、1リスト10,000円〜
faxdm屋ドットコム会社や店舗がWebサイトで公開している連絡先を整理。配信停止先・営業お断りの約20万件を照らし合わせて除く基本料5,000円+1件25円。メール配信の代行もあり

無料で使えるメールアドレス抽出ツール

ツール内容料金
ThunderbitChrome拡張。開いているページの文章やファイルからメールアドレスを抜き出す公式で確認できず
Tomba貼り付けた文章からメールアドレスを抜き出す。会社のドメインから勤務先のアドレスを探す機能もある(海外のサービス)無料登録で30日ごとに検索25回

上位の記事に名前が出ていた APOLLO SALES、ドットリスト、ソーシャル企業情報、日本企業名簿販売センターは、公式サイトが見つからない、またはドメインの期限が切れていて、サービスの内容を確かめられなかったため表に入れていません。ホットアプローチ、ハイウェイ、Listers は、公式サイトでメールアドレスが取れるという記載を確かめられませんでした。無料でダウンロードできる LisTOSS には、項目にメールアドレスがありません。

メールアドレス収集ツールを選ぶときに比べる4つの点

1. メールアドレスがある会社だけを集められるか

上で数えたとおり、地域・業種で集めると8割前後の会社はメールアドレスが空欄です。件数の上限があるツールでは、空欄の会社も1件として数えられることがあります。メールアドレス付きの会社だけを集めるオプションがあるか、件数が無制限かを確かめます。

2. どのサイトから集めるか

同じ「メールアドレス収集ツール」でも、集める元のサイトが違えば、集まる会社も違います。営業したい業種の会社が載っているサイトに対応しているかを、無料のお試しで確かめます。

3. 料金が月額か、1件ごとか

毎月数千件以上を続けて集めるなら月額の定額、1回だけ数百件なら1件ごとの課金や販売リストのほうが安く済みます。件数ごとの費用の比べ方は、IZANAMIの記事「営業リスト購入の相場と選び方」にまとめています。

4. 情報の新しさ

販売リストやデータベースは、更新した時点の情報です。移転や廃業した会社にメールを送ると、届かずに戻ってきます。自分で集めるツールは、集めた時点でサイトに載っている情報になります。

企業にメールで営業するときに守る決まり

広告や宣伝のメールには、特定電子メール法が適用されます。原則として、あらかじめ受け取ることに同意した相手にしか送れません。例外の1つが、決められた方法でメールアドレスを公表している団体や営業を営む個人です(第3条第1項第4号)。会社のホームページに載っているアドレスに送る場合はこれにあたることがあります。ただし、「営業のメールはお断りします」などと書かれている場合は送れません。

送るメールには、送信者の名前、受信を断るための連絡先を書く必要があります(第4条)。相手から「送らないでほしい」と連絡があったら、それ以降は送れません(第3条第3項)。詳しくは消費者庁と総務省の案内で確かめてください。

「tanaka.ichiro@〜」のように、アドレスから特定の個人が分かるものは、それ自体が個人情報にあたります(個人情報保護委員会 Q&A)。担当者個人のアドレスを集めて使うときは、個人情報保護法の決まりも守ります。

IZANAMIでメールアドレスを集めるとき

IZANAMIは、100以上の対応サイトから会社名・住所・電話番号・ホームページURL・メールアドレス・問い合わせフォームのURLなどを集めてCSVにするツールです。月額7,800円で、収集件数に上限はありません。件数で料金が変わらないので、メールアドレスが空欄の会社が多い業種でも、費用は同じです。データ補完を使うと、掲載サイトに無いメールアドレスやFAX番号を、会社のホームページなどから探して補います。

一方で、IZANAMIはWindowsのパソコンを起動している間に集めるツールなので、件数が多いほど時間がかかります。今日中に数万件のメールアドレスが必要な用途には、企業データベースやリストの購入のほうが早く用意できます。メールアドレスが少ない業種では、集めた問い合わせフォームのURLを使ってフォームから送る方法もあります。

よくある質問

企業のメールアドレスを無料で集める方法はありますか?

会社のホームページを1社ずつ開いて書き写す方法なら無料です。ただし1件に数分かかります。無料のお試しがある収集ツールや、月100件まで無料の企業データベースもあります。

集めたメールアドレスに営業メールを送るのは違法ですか?

公表されている会社のアドレスに送る場合は、特定電子メール法の例外にあたることがあります。ただし、営業メールを断る表示がある場合は送れません。送るメールには送信者の名前と、受信を断る連絡先を書きます。

メールアドレスが少ない業種では、どうすればよいですか?

問い合わせフォームのURLを集めて、フォームから送る方法があります。305万社のデータでは、フォームのURLがある会社はメールアドレスの約3倍(55.7%)でした。

IZANAMIは無料で試せますか?

2日間、収集件数の上限なしで試せる無料体験があります。自社の業種・地域で、メールアドレスが何件取れるかを確かめられます。料金は料金プランにあります。

まとめ

  • IZANAMIで集めた305万社のうち、メールアドレスが入っていたのは19.2%、問い合わせフォームのURLは55.7%でした。業種による差が大きく、不動産仲介業は32.6%、居酒屋は6.8%でした。
  • メールアドレスを集める方法は、書き写す、収集ツール、企業データベース、販売リストの4つです。毎月続けるなら収集ツール、すぐに少しだけなら企業データベースや販売リストが向いています。
  • 営業メールを送るときは、特定電子メール法の決まり(公表されたアドレスか、断る表示が無いか、送信者名と受信を断る連絡先の表示)を守ります。

IZANAMIは月額7,800円で、収集件数は無制限です。まずは2日間の無料体験で、自社の業種・地域で集めてみてください。料金プランを見る

営業リストを、無料版で集めてみませんか

380以上のサイトに対応・クレジットカード不要・自動で有料にはなりません

2日間 無料で集めてみる

調べ方

メールアドレスなどの割合は、2026年11月2日時点でIZANAMIのデータベースに入っていた3,057,215社を数えたものです。このデータベースは、IZANAMIの利用者が対応サイトから集めた会社を1社1行にまとめたものなので、集めた地域・業種には偏りがあります。業種の分け方は、集めたサイトの分類をそのまま使っています。

ツール・サービスの内容と料金は、2026年10月31日と11月2日に各社の公式サイトで確かめた内容です。比較サイトやまとめ記事の数字は使っていません。料金や条件は変わることがあるので、申し込む前に各社の公式サイトで確かめてください。